トーヨータイヤTOP > 環境・開発技術 > 地球環境への取り組み
東洋ゴムグループはTECOLOGY*（テコロジー）を技術および環境活動シンボルと位置づけました。TECOLOGYのもと、「技術と環境の調和」を目指し、環境にやさしい企業であるために、さまざまな環境活動に取り組んでいます。
*TECOLOGY…technology（技術）＋ecology（環境）の造語
“環境配慮商品”の充実
事業活動における環境負荷低減
より充実した社会貢献活動
【TOYO TIRES】の環境への取り組みのご紹介コンテンツ
排気CO2を抑制するタイヤの開発
【TOYO TIRES】は、地球温暖化の原因となるCO2の排出を抑制するタイヤの開発に取り組んでいます。タイヤ設計基盤技術「T mode」、「e-balance」を基に、低燃費タイヤ材料技術「シリカ配合コンパウンド」や「ZEROSYSコンパウンド」を採用し、乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用といった各分野のタイヤでCO2の排出抑制および低燃費化を達成しています。
ころがり抵抗を低減させるタイヤの開発
自動車の燃費に大きく係わる「ころがり抵抗」を低減させるタイヤの開発に取り組んでいます。従来の当社商品と比較して、「ECO WALKER」は20％、「TRANPATH Ne」は13％のころがり抵抗低減を実現。「ECO WALKER」を中心に環境配慮タイヤの販売実績は累計665万本（※）にのぼり、乗用車用補修タイヤにおける環境配慮タイヤの構成比は約50％（※）まで達しました。
（※2008年6月現在）
また、トラック・バス用タイヤでも環境にやさしい低燃費タイヤの開発に取り組んでいます。舗装路・高速路走行用 RIB「M166 ZEROSYS」は21％、オールウェザー「M666 ZEROSYS」は27％、スタッドレスタイヤ「M966 ZEROSYS」は25％、小型トラック・バス用 RIB「M136 ZEROSYS」は20％のころがり抵抗を低減しました（いずれも従来の当社商品と比較）。
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＜グリーン購入法とは＞
国などの公的機関が率先して環境への負荷が少ない製品・サービスの調達・推進をして、環境に優しい社会の構築を目的とし制定された 「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」の略称です。
2008年度より商品の“環境配慮商品”認定制を開始
環境にやさしい商品づくりのために、【TOYO TIRES】は2008年より商品の“環境配慮商品”認定制を始めました。環境評価基準に基づき、地球温暖化防止、省資源、資源循環、快適性、安全性の5項目を点数評価し、“環境配慮商品”に認定しています。2009年以降の新規商品はすべて“環境配慮商品”とし、2015年には当社の商品すべてを“環境配慮商品”にすることを目標としています。
CO2排出低減活動
2005年発効の「京都議定書」を受け、東洋ゴム工業株式会社でも桑名工場でのボイラーの燃料転換やコンジェネレーションの稼働など、CO2の総排出量削減のためのさまざまな施策に取り組んでいます。
- モーダルシフト
従来、陸路輸送に頼っていた国内輸送を船舶へシフトし、CO2排出量を大幅に削減させることができました。 - 輸送用トラックの積載量アップ
輸送用トラックを低床化し、積載率を上げてCO2の排出量を低減しています。
グローバルスタンダードに適合させた化学物質管理
EUのREACH（リーチ）規制やRoHS（ロース）指令など、有害な化学物質を禁止する規制には、すでにすべて対応が完了しており、今後はREACH規制にも適合化させていきます。さらに、光化学スモッグなどの原因となるVOC（揮発性有機化合物）の大気への排出量を2010年度までに2000年度比で35％削減することを目標としています。
＜ELV指令＞
「廃自動車指令」とも呼ばれる、自動車のリサイクル指令。自動車を処分する際に発生する廃棄物のリサイクル、再利用を促進している。
＜RoHS（ロース）指令＞
特定有害物質使用禁止指令。電気・電子機器に含まれる特定の有害物質の使用を制限する指令。
＜REACH（リーチ）規制＞
EUで導入されようとしている新たな化学物質規制。これまで各国の政府が行っていた化学物質の安全評価を、その化学物質を製造・輸入する企業に義務付けるというもの。
産業廃棄物の削減
 仙台工場の分別収集 |
東洋ゴム工業株式会社は、産業廃棄物の総発生量に対する直接埋立量を1％以下に抑えることをゼロエミッションと定義して、産業廃棄物の埋立量削減に取り組んでいます。2004年には生産拠点と非生産拠点を含むグループ全 18拠点でゼロエミッションを達成。2008年度の直接埋立率は0.22％を実現。海外拠点でも、それぞれ現地の状況をふまえて、リユース・リデュース・リサイクルを推進し、直接埋立量を国内工場と同等のレベルに削減することを目標に活動しています。
環境・品質・社会報告書の発行
具体的な環境保全活動への参加や、新開発した地球にやさしいタイヤ技術などを掲載した報告書を毎年作成・公開しています。
400以上のNPOに助成している「東洋ゴムグループ環境保護基金」
東洋ゴムグループは、地球環境保護活動を行う非営利団体（NPO）に助成することを目的として、1992年に従業員の寄付金と同額の寄付金を会社が拠出するマッチングギフト方式を採用して「TOYO環境保護基金」を設置しました。2005年には従業員の参加率が80％を超え、グループ全体の活動であるという認識から「東洋ゴムグループ環境保護基金」と改称しました。2009年は67団体に過去最高の3,522万円を助成。基金設立以来17年間で助成した団体は累計472にのぼり、助成金総額は2.8億円を超えました（2009年4月現在）。今後も、国内外の緑化や地球温暖化防止などの活動を支援し、地道な環境への取り組みに幅広く貢献していきます。
「チャレンジ25キャンペーン」への参加
「チャレンジ25キャンペーン」とは、CO2削減に向けた具体的な行動を提案し、その実践を広く国民によびかけている国民運動です。
東洋ゴムグループでは、地球温暖化を促進させる原因となっている温室効果ガスの排出量削減に取り組んでいます。
